よくわかる!ADL維持等加算(通所介護)まとめ【2021年介護報酬改定・算定要件】

介護保険法

ADL維持等加算

更新日:2022/03/29

ADL維持等加算とは、通所介護の利用者がADLの維持・向上に応じて算定を行うアウトカム評価加算です。本記事では評価対象期間、算定要件などをわかりやすくまとめました。今後ADL維持等加算をご検討している方やADL維持等加算について知りたい方は必見です。本記事は2021年2月時点の厚生労働省の発表、令和3年度介護報酬改定を元に作成しています。  

「ADL維持等加算」とは?

ADL維持等加算とは、通所介護・デイサービス(地域密着型、認知症対応型も可)の要介護の利用者のADL値を一定期間評価し、維持または向上しているという結果がみられた事業所が算定できる加算です。

評価期間内で利用者のADL値が一定水準を超えることで事業所が評価され、翌年、介護報酬として加算を算定できる仕組みとなっています。

ADL維持等加算の評価は、一定の研修を受けた者がバーセルインデックス(BI)を用いて利用者のADLを評価し、ADL値をLIFEに情報提出を行います。

2021年に行われた介護報酬改定では、ADL維持等加算も算定条件などが見直しの対象となり、算定要件の緩和や単位数がおよそ10倍になるなど、ポジティブな改定を遂げた加算です。

関連記事:ADLとは 介護・看護・医療での日常生活動作の評価の意味と目的

利用者とケアマネに対して介護サービスの質を示せる

ADL維持等加算を算定することで、利用者はもちろん、ケアマネジャーに対しても介護サービスの質の高さを示すことができます。

ADL(日常生活動作)の維持や向上ができることで要介護利用者の重症化の抑制、また自立支援にもつながり、今後高齢化がより深刻化していく中で、重要視される算定といえるでしょう。

算定基準には、BI(バーセルインデックス)と呼ばれる利用者のADL評価があり、これらの数値は自立支援への取り組みの成果でもあるので、利用者と事業所を繋ぐケアマネへのアピールにも一役買ってくれます。

事業所にとっても営業活動の一環として、介護サービスの高さを示せるのは魅力的です。

科学的介護推進体制加算と合わせて算定がおすすめ

ADL維持等加算の算定を検討している場合、科学的介護推進体制加算と合わせて算定を行うことをおすすめします。

科学的介護推進体制加算とは、2021年に新設された加算で、6ヶ月ごとに利用者のBI値(バーセルインデックス)を測定、LIFEへのデータ提出とフィードバックによりケアの質を向上させることを目的とした加算です。

科学的介護推進体制加算(Ⅰ)で40単位、ADL維持等加算(Ⅰ)で30単位算定できると想定すると、2つの加算合わせて月に70単位取得できる計算になります。

ADL維持等加算の提出項目と重複する項目があるので、ADL維持等加算をするなら同時に科学的介護推進体制加算をすることで、より効率的に算定にトライすることができます。

関連記事:【2021年の介護報酬改定版】通所介護のADL維持等加算の見直しについて

ADL維持等加算の評価対象期間・算定期間は?

ADL維持等加算の評価対象期間は、申出を行ってから1年間(12月間)です。

その1年間の評価対象期間中の初回と7ヵ月目の合計2回の結果をもとに、バーセルインデックスを用いて利用者(要介護者)のADL値を測定し、LIFEに情報提出を行います。

1年間の評価対象期間後に算定開始の届出を提出し、一定条件を満たしていれば、翌年1年間(12月間)が算定期間となります。

ADL維持等加算の該当事業・対象サービスは?

下記の事業がADL維持等加算の対象となるサービスです。

  • 通所介護
  • 介護老人福祉施設
  • 特定施設入居者生活介護

以下の事業所については各市町村が管轄しています。

  • 地域密着型通所介護
  • 認知症対応型通所介護
  • 地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護
  • 地域密着型特定施設入居者生活介護

【2021年介護報酬改定】ADL維持等加算(通所介護)の算定要件の考え方

名称ADL維持等加算(Ⅰ)ADL維持等加算(Ⅱ)ADL維持等加算(Ⅲ)
単位数30単位/月60単位/月3単位/月
評価対象者/算定要件・利用者(該当する事業所の評価対象利用期間が6月を超える者)の総数が10名以上
・評価対象者全員について、利用開始月と該当月の翌月から起算して6ヶ月目において、バーセルインデックスを適切に評価できる者がADL値を測定し、測定した日が属する月ごとに厚生労働省にLIFEを活用して提出する。
・利用開始月の翌月から起算して6ヶ月目の月に測定したADL値から利用開始月に測定したADL値を控除し、初月のADL値や要介護認定の状況等に応じて一定の値を加えたADL利得(調整済ADL利得)の上位及び下位それぞれ1割の者を除く評価対象利用者のADL利得を平均して得た値が1以上(Ⅰ)もしくは2以上(Ⅱ)
※ADL利得値が1以下の場合は算定できない
令和3年3月31日において、改定前のADL維持等加算の届出を行っている事業所で、改定後の届出を行っていない場合は、令和5年3月31日までの間は、(Ⅲ)として算定が可能。算定要件については2021年度介護報酬改定前の(Ⅰ)を要件とする。
※2年間の経過措置
算定期間評価対象期間の満了日が属する月の翌月から12ヶ月間
届出方法・届出先各市町村の福祉保健課など、管轄によって異なります。
・令和3年度に加算算定を開始する場合
算定開始月の前月までに、ADL維持等加算(申出)の有無を「2 あり」と記載して申出を行うこと。


・令和4年度以降に加算算定を開始する場合
算定開始月の前月までに、ADL維持等加算(申出)の有無を「あり」と記載して申出を行うこと。
各市町村の福祉保健課など、管轄によって異なります。
郵送(当日消印有効)
・介護給付費算定に係る体制等に関する届出書
・介護給付費算定に係る体制等状況一覧表
・ADL維持等加算に係る届出書
・算定要件を満たすことがわかる根拠資料

2021年に行われた介護報酬改定では、単位数が(Ⅰ)だと3単位→30単位に、(Ⅱ)だと6単位→60単位に、ともに10倍ほど引き上げられたほか、サービス提供時間が短時間の事業所も対象になるなど、算定要件も緩和されました。

またそのほかにもクリームスキミングを防止する観点からも要件の見直しがされており、事業所がADL維持等加算を算定するメリットがより大きくなりました。

留意点

  • (Ⅰ)(Ⅱ)との併用算定は不可
  • 請求する場合は、加算算定開始月の末日までにLIFE上でADL利得に係る基準を満たしていることを確認すること
  • ADL維持等加算の有無で「2 あり」と届けたものの、LIFEで確認した結果、ADL利得に係る基準を満たさなかった場合、今後本加算を算定する意思がなければADL維持等加算の有無は「1 なし」に変更すること
  • ADL維持等加算(Ⅲ)において利用者のADL値を測定し、評価対象利用開始月もしくは評価対象利用開始月から起算して6ヵ月目において、厚生労働省に提出していなければ算定要件は満たされないので注意が必要
  • 算定が決定すればその後1年間は要介護の新規利用者にも算定可能

算定期間 

算定期間は、評価対象期間の満了日が属する月の翌月から12月間です。

令和3年4月から加算の算定を開始したい場合は、令和3年度内に評価できるようにしましょう。

算定期間評価対象期間
令和3年4月から算定する場合令和2年4月~令和3年3月
もしくは
令和2年1月~令和2年12月
令和3年5月以降に算定する場合前年の同月~12月後の1年間
令和4年度以降に算定する場合届出した日~12ヶ月後までの1年間

バーセルインデックスの評価方法

ADL維持等加算のアウトカム指標には、バーセルインデックスを活用することが決まっています。

バーセルインデックスとは、ご利用者様の食事や着替えなどの日常生活(ADL)の能力を把握するための評価です。全10項目を「0点・5点・10点・15点」で採点し、100点満点となります。

バーセルインデックスのそれぞれの評価表や項目の採点方法については、「バーセルインデックス(BI)の評価方法について」で詳しく説明していますので、合わせてご確認ください。

利得の計算方法

ADL利得の計算方法は、「7ヵ月目のBIの合計値-初月のBIの合計値+調整係数」です。
(7ヵ月目のADL値)から(初月のADL値)を引いた値を出します。
その後、上記表の左側の条件に合わせて初月のADLが中欄のどれに当てはまるかにより、右側の値(0〜3のいずれか)を足し算します。

利得の詳しい計算方法は、下記の記事を参考にしてみてください。

関連記事:ADL維持等加算 バーセルインデックス(BI値)の申出方法と報告先

申出・届出・申請

ADL維持等加算は(Ⅰ)(Ⅱ)と(Ⅲ)とで届出書類や申請の仕方が異なります。

ADL維持等加算(Ⅰ)(Ⅱ)で必要な書類と届出方法

  • 介護給付費算定に係る体制等状況一覧表
  • 介護給付費算定に係る体制等に関する届出書

申請するときは「介護給付費算定に係る体制等に関する届出書」の「ADL維持等加算(申出)の有無」欄に「2 あり」と記入。

また「LIFEへの登録」欄に「2 あり」と記入し提出します。

ADL維持等加算(Ⅲ)で必要な書類と届出方法

  • 介護給付費算定に係る体制等に関する届出書
  • 介護給付費算定に係る体制等の状況一覧表

申請するときは「介護給付費算定に係る体制等に関する届出書」の「ADL維持等加算(申出)の有無」欄に「2 あり」と記入。

また「ADL維持等加算の有無」欄に「1 なし」と記入し提出します。

(Ⅲ)はあくま経過措置で令和3年3月31日時点でADL維持等加算の届出を行っている事業所かつ(Ⅰ)(Ⅱ)に係る届出を行っていない事業所に限るのに加え、届出を出せるのは令和5年3月31日までと様々な条件付きということを覚えておきましょう。

ADL維持等加算のLIFEへの提出方法

ここではLIFEへのADL維持等加算の情報提出にあたって対象者や提出するまでのスケジュール、LIFEの入力方法について解説します。

LIFEへの情報提出となる対象者

基本的な提出ケースは、

  • 加算算定の申出の時に利用中の要介護の方は、初月と7ヵ月後に提出
  • 評価期間の途中で利用開始した要介護の方は、利用開始月とそこから7ヵ月後に提出
  • 評価期間の途中で要支援から要介護になった方は、要介護になった初月とその7ヵ月後に提出 

です。

7ヵ月以内でも提出するケースですが、

  • 利用を終了した方は、サービスの利用があった最終の月
  • 7ヵ月以内に要介護から要支援になった方は、要介護としての利用最終月のみ提出

といった例外ケースもあるので、どのケースに当てはまるのかよくチェックしてくださいね。

LIFE提出・算定までのスケジュール

評価期間中に「2回の提出」だけ

ADL維持等加算をLIFEに提出するまでのスケジュールは、主に上記のような流れです。

評価の提出頻度は、利用者ごとの利用開始月に1回・利用開始月の翌月から数えて6ヵ月目の翌月10日までに1回の合計2回提出と、比較的少ない頻度で済みます。

LIFEへの入力は常時できますが、データの提出期限は「評価を行った月の翌月の10日」となっているので、LIFEに入力することを忘れないようにしてくださいね。

LIFEへの入力方法

ADL維持等加算のLIFEへの入力操作についてご説明します。

  1. LIFEにアカウントログインをし、「令和〇年度ADL維持等加算」を選択
  2. 対象サービスを選択
  3. LIFEへの情報提出項目を登録
  4. 評価対象期間を設定
  5. 各介護サービス利用者のADL維持等加算の情報を入力

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1. 「管理者ユーザー」もしくは「操作職員」のいずれかのアカウントでログインし、「令和3年度ADL維持等加算算定」をクリックします。

※上記は令和3年度版です。

2. 「対象サービス」の右にある「▼」をクリックし、加算算定の判断を行うサービスを選択します。

3. 選択した対象サービスを利用している介護サービス利用者の一覧が表示されます。なお、利用者情報ステータスが「削除」の利用者は、灰色で表示されています。

4. 「評価対象期間」を指定します。

日付の入力手順は、カレンダーマークをクリックし、西暦年を選択後、月の選択が可能です。

5. 各介護サービス利用者のADL維持等加算の情報を入力します。

以上がADL維持等加算のLIFEへの情報提出の入力方法です。

ADL維持等加算関連のQ&A(厚生労働省より)

ADL維持等加算のQ&Aについて(厚生労働省より)

ここでは、通所介護で新設されたADL維持等加算について、厚生労働省や各地方自治体より報告されているQ&Aについて、まとめてご紹介します。

(問)これまでADL維持等加算を算定していなかった事業所又は施設が、令和3年度又は令和4年度に新たに算定しようとする場合の届出は、どのように行うのか。
(答)
・令和3年度に加算の算定を開始しようとする場合は、算定を開始使用とする月の前月までに、介護給付費算定に係る体制等状況一覧表の「ADL維持等加算[申出]の有無」について、「2 あり」と届出を行う必要がある。加えて、加算の算定を開始しようとする月の末日までに、LIFE上でADL利得に係る基準を満たすことを確認し、加算の請求届出を行うこと。

・令和4年度以降に加算の算定を開始しようとする場合は、算定を開始しようとする月の前年同月に、介護給付費算定に係る体制等状況一覧表の「ADL維持等加算[申出]の有無」について、「2 あり」と届出を行う必要がある。加えて、加算の算定を開始しようとする月の末日までに、LIFE上でADL利得に係る基準を満たすことを確認し、加算の請求届出を行うこと。
(問)LIFEを用いたBarthel Indexの提出は、合計値でよいのか。
(答) 令和3年度にADL維持等加算を算定する場合に、LIFEを用いて提出するBarthel Indexは合計値でよいが、令和4年度以降にADL維持等加算を算定することを目的として、Barthel Indexを提出する場合は、項目ごとの値を提出する必要がある。
(問)これまでは評価対象利用開始月と、当該月から起算して6月目の値で評価していたが、今回の改正で評価対象利用開始月の翌月から起算して6月目となったのは、後の月が1月ずれたということか。
(答)貴見のとおり。

参照:「令和3年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.3)(令和3年3月26日)の送付について」(介護保険最新情報Vol.952)

(問)ADLの評価は、一定の研修を受けた者により、Barthel Index(以下「BI」という。)を用いて行うとあるが、「一定の研修」とはなにか。
(答) ・一定の研修とは、様々な主体によって実施されるBIの測定方法に係る研修を受講することや、厚生労働省において作成予定のBIに関するマニュアル(https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000198094_00037.html)およびBIの測定についての動画等を用いて、BIの測定方法を学習することなどが考えられる。・また事業所は、BIによる評価を行う職員を、外部・内部の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士から指導を受ける研修に定期的に参加させ、その参加履歴を管理することなどによりBIの測定について、適切な質の管理を図る必要がある、加えて、これまでBIによる評価を実施したことがない職員が、はじめて評価を行う場合には、理学療法士等の同席の下で実施する等の対応を行わねばならない。

参照:(行政情報)「令和3年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.5)(令和3年4月9日)」(介護保険最新情報Vol.965)

(問)令和3年4月よりADL維持等加算(Ⅰ)又は(Ⅱ)の算定を予定していたが、5月10日までにLIFEに令和2年度のデータを提出できず、LIFEを用いて加算の算定基準を満たすかどうかを確認できないが、どのように算定することが可能か。
(答)令和3年4月よりADL維持等加算(Ⅰ)又は(Ⅱ)の算定を検討しているものの、やむを得ない事情により、5月10日までにLIFEへのデータ提出及び算定基準を満たすことの確認が間に合わない場合、以下の①又は②により、4月サービス提供分の本加算を算定することができる。なお、データ提出が遅れる場合、
① 各事業所において、LIFE以外の手法で加算の算定基準を満たすか確認し、その結果に基づいて本加算を算定すること。この場合であっても、速やかに、LIFEへのデータ提出を行い、LIFEを用いて加算の算定基準を満たしているか確認を行うこと。
② 5月10日以降に、LIFEへのデータ提出及びLIFEを用いて算定基準を満たすことを確認し、
ー 月遅れ請求とし請求明細書を提出すること
又は
ー 保険者に対して過誤調整の申し立てを行い(4月サービス提供分の他の加算や基本報酬にかかる請求は通常通り実施)、本取扱いによる加算分を含めて請求明細書を提出すること
等の取り扱いを行うこと。
・なお、このような請求の取扱いについて、利用者から事前に同意を得る必要がある。
・また、令和3年5月分及び6月分についても、やむを得ない事情がある場合は、同様の対応が可能である。

参照:「令和3年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.9)(令和3年4月30日)の送付について」

ADL維持等加算の算定を始めて科学的介護に取り組む

2021年の介護報酬改定により、算定できる単位数が10倍近く上がったり、算定要件が緩和されたりとADL維持等加算に費やす工数・労力と算定内容のバランスを見ても、改定前よりは大幅に改善され、挑戦しやすくなってきているのではないでしょうか。

今回の介護報酬改定でも前回同様、算定1年前の事前申出が必要なものの、ADLの改善ができれば年間数十万円の介護報酬が見込めるのは事業所にとって大きなメリットです。

ADL維持等加算は科学的介護加算と重複している提出項目もあるので、ぜひこの際にチャレンジしてみてくださいね。

ADL維持等加算以外にも、口腔機能向上加算個別機能訓練加算など、様々な加算や減算があります。

合わせてチェックしてみてくださいね。

ICTの利活用でサービスの質と業務効率を同時に高める

2024年の医療介護同時改定では、団塊世代の高齢化を見据え、自立支援を中心とした科学的介護の実現、そしてアウトカムベースの報酬改定に向けて変化しようとしています。

このような時流だからこそ、より一層利用者さまの自立支援に向けた取り組みが重要になります。しかし、個別機能訓練加算をはじめとした自立支援系の加算やLIFE関連加算の算定は、売上アップも見込めるとはいえ、リハビリ専門職の不在や現場負担の問題で取り組みが難しいと考える事業所も多いのではないでしょうか?

その解決策の1つが「介護現場におけるICTの利用」です。業務効率化の意味合いが強い昨今ですが、厚生労働省の定義では「業務効率化」「サービスの質向上」「利用者の満足度向上」の達成が目的であるとされています。

業務効率化だけでなく、利用者一人ひとりの生活機能の課題を解決する『デイサービス向け「介護リハビリ支援ソフト」』を検討してみませんか?

この記事の著者

作業療法士  大屋 祐貴

作業療法士として、回復期リハビリテーション病院や救急病院、訪問リハビリに勤務し、医療・介護現場の幅広い分野を経験。現場のリハビリテーション技術を高めるために研修会の立ち上げ等を行う。

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