理学療法士とは|仕事内容から活躍する職場、年収を徹底解説

リハビリテーションの専門職種の中でも理学療法士は、どんな仕事をするのかご存知でしょうか?理学療法士は、病院や介護福祉、スポーツなどの分野で病気や怪我をされた方の寝返りや起き上がり、歩く、立つなどの基本的な動作の回復を支援する国家資格保有の専門職です。今回は、そんな理学療法士について仕事内容や働く職場、年収などを解説します。

理学療法士とは

理学療法士とは、医師の指示のもと病気や怪我などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、歩く、立つ、座るなどの基本的な動作の回復や維持、および障害の悪化の予防を目的にリハビリテーションを提供するお仕事です。英語名でPhysical Therapistといい、専門職間ではその略から『PT』とも呼ばれています。

理学療法士は、筋力トレーニングや歩く・立つなどの運動療法だけでなく、物理療法(温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの)などを用いて、患者様が自立した日常生活が送れるよう支援します。

--- 理学療法士及び作業療法士法 第2条 ---
理学療法は「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と定義されています。

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理学療法士と作業療法士の違いとは

理学療法士の仕事内容とは

理学療法士の仕事内容は、まず患者様など対象者一人ひとりについて医学的観点・社会的な視点から身体能力や生活環境を評価し、問題点を抽出、その人が求めるADLやIADL、社会参加などの目標に向けて適切なプログラムを作成することから始まります。

理学療法士が行う治療には、関節可動域の拡大、筋力強化、麻痺の回復、痛みの軽減、スポーツなどのパフォーマンスの向上など運動機能に直接働きかける運動療法だけでなく、物理療法を活用した方法、テーピングや装具などの道具を活用した方法、動作練習、歩行練習などの能力向上を目指す方法などがあります。

さらに、その人のらしく生活が営めるように生活の質(QOL)を高めるためのサポートをする自立支援や生活支援、健康増進、介護予防や患者教育、家族教育なども行います。もちろん、障害に対するリハビリテーションの進め方などの説明も義務となります。

評価 疾病・疾患による医学的所見を把握したり、関節可動域検査や徒手筋力検査、動作分析などを用 いて身体機能や痛みの評価と分析を行います。また、個人因子として家族の支援があるか、自宅の環境は整っているのかなど社会的な評価も行います。
分析 評価と分析から問題点を抽出し、対象者が求める目標設定と最適な治療・予防のためのプログラムを立案します。
治療 問題点に対して立案するプログラムとして、「歩く」「立つ」「座る」などの日常生活を営む上で重要な基本となる身体機能の獲得を目指します。
方法 病気や怪我によって起こる痛みの鎮痛効果、脳梗塞などの麻痺の回復を目的に、温熱療法や電気療法などの物理療法を行います。また、装具を活用した筋肉の賦活や正しい姿勢での歩行を促したりもします。
指導 基本的な身体機能の回復ができたら、より応用的な「走る能力」「バランス能力」「耐久力」などを鍛え、より正しい・綺麗な姿勢へと指導して行きます。また、予防目的としてセルフエクササイズ指導を行ったり、腰痛体操や転倒予防体操なども指導します。
支援 住み慣れた地域や自宅で充実した生活が送れるように、住宅改修や福祉用具などを用いた指導なども行います。

理学療法士の仕事内容の違いとは?

理学療法士は、病院や介護施設で働く方が多くいます。その働く領域によって理学療法士の仕事内容や役割は大きく異なります。例えば「急性期」「回復期」「生活期」「スポーツ」で働く理学療法士の仕事内容の違いは以下の通りです。

急性期の理学療法士

仕事内容 急性期の患者様は、手術前後のため心身ともに不安定な状態です。理学療法士は、医師の指示にもと病状の安定や疾病の治癒を促進することを目的に、最大限のリスク管理を行いながら治療を行います。手術の直後からICUやCCUなどの集中治療室で理学療法を行う場合もあります。
役割目的 ・ポジショニングの指導(排痰、誤嚥予防、褥瘡防止、拘縮予防)
・術後の関節拘縮の予防
・廃用症候群の防止(筋力や柔軟性の低下、呼吸機能の維持等)
・痛みに対する治療
・麻痺に対する治療
・手術後の管理
・日常生活の指導
・杖や装具等の使用方法の指導など

回復期の理学療法 

仕事内容 回復期の患者様は、脳梗塞や骨折の術後の方が多く、病状は比較的安定しているため身体機能回復や能力改善が見込める時期です。そのため、理学療法や作業療法が積極的に行える時期となります。理学療法では、基本的な身体機能の訓練だけでなく、生活復帰や社会復帰を目指した応用的な動作訓練なども行います。
役割目的 ・歩行訓練
・歩行耐久性訓練
・日常生活動作訓練
・階段昇降などの応用動作訓練
・公共交通機関の利用
・セルフエクササイズ指導
・家族指導など
 ※その他、急性期と同様

生活期の理学療法  

仕事内容 生活期の利用者様は、病院を退院してご自宅や施設などで生活をされている時期です。身体機能の向上や能力の改善を積極的に行うというよりも一人ひとりの能力を活かし、その人らしい生活が営めるように指導していきます。また、状態悪化や再発を防ぐことも重要となります。生活期では作業療法士や理学療法士、看護師、柔道整復師等を総称して機能訓練指導員と呼ばれています。
役割目的 ・身体機能の維持、向上
・耐久性の維持、向上
・転倒予防
・廃用予防
・その人らしい生活や生きがい、楽しみの支援
 ※その他、急性期・回復期と同様

スポーツ分野

仕事内容 怪我や病気で休養している各種スポーツ選手の競技復帰、再発予防を行います。また、パフォーマンスをアップするのに効果的なトレーニングの指導や学生などに起こるスポーツ障害の予防、アイシングやテーピングによるコンディショニングなどの指導も行います。
役割目的 ・筋力の強化
・柔軟性の強化
・バランス能力の強化
・栄養指導
・コンディショニングなどのケア(アイシング、テーピング)
・再発予防
・スポーツ障害予防
・トレーニング指導など

理学療法士が活躍する職場とは

理学療法士は、病院以外にも様々な場所で活躍されています。

・医療サービス:病院/診療所
・保健サービス:介護予防/特定保健指導
・介護保険サービス:通所リハビリテーション/訪問リハビリテーション/ 老人保健施設/住宅改修・福祉用具のアドバイス
・行政サービス:市・区役所/保健所/保健センター
・福祉サービス:障害者福祉センター/障害児(者)通所・入園施設/ 特別支援学級・学校
・スポーツ:障がい者スポーツ/スポーツ障害予防
・研究開発事業:大学院/研究所/理学療法関連企業

理学療法士の平均年収とは



厚生労働省の賃金構造基本統計調査(平成27年)によると、理学療法士および作業療法士の平均年収は以下の通りとなっています。



平均年齢 31.5歳
勤続年数 5.3年
月額給与 284,000円

年間賞与 639,900円
平均年収 4,047,900円


※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額にて計算。

理学療法士の初任給は、他の職種よりも比較的高い給与となっていますが、年収の伸び幅は小さいといえます。

厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」より

理学療法士が収入アップを目指すためには

理学療法士や作業療法士は、高齢化が進んでいる日本においてリハビリテーションの提供のニーズが急増することを見込み、養成校が増加、有資格者が増えてきています。理学療法士が増え続ける一方で、医療・介護保険費の圧迫から1人あたりの保険費用は減額がされつつあります。この保険費用が下がることによって診療報酬額が落ち、収益が低下します。そうなれば、給料も下がってしまうことは言うまでもありません。

では、理学療法士が収入アップを目指すにはどうすれば良いのでしょうか?

日本理学療法士協会では、キャリアアップとして「新人教育プログラム」→「認定理学療法士」→「専門理学療法士」などの教育システム制度が設けられています。このキャリアアップ制度の過程で、理学療法士に必要な基礎知識から、7つの専門分野(基礎理学療法、神経理学療法、運動器理学療法、内部障害理学療法、生活環境支援理学療法、物理療法、教育・管理理学療法)までを学ぶことができます。

必ずしも認定理学療法士、専門理学療法士を取得したからといって給料がアップするわけではありませんが、理学療法士としての専門性を高め、良質なサービスを提供する臨床能力を資格として認定してもらうことで病院や教育機関などの組織に認めてもらう1つとなることは間違えありません。また、高齢者施設などで働く理学療法士においては、ケアマネージャー(介護支援専門員)などの専門資格を取得することが有利となる可能性があります。

その他にも、施設や病院のマネジメント業務に進んだり、経理や経営の道、大学病院などの研究者の道など異なる分野に進むことも収益アップの1つとなります。

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理学療法士のキャリアアップ制度について

著者プロフィール

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大屋 祐貴

リハビリ専門職(作業療法士)として、回復期リハビリテーション病院や救急病院、訪問リハビリに勤務し、医療・介護現場の幅広い分野を経験。現場のリハビリテーションを技術を高めるため研修会を立ち上げ、これまでに100名規模の研修会も開催された。現在は、「職種を越えたリハビリ介護を実現する」をテーマに、リハプランの専属ブロガーとして活躍中。作業療法士の専門性を活かして、介護事業所で算定できる加算・減算の中でも「個別機能訓練加算」について算定要件や計画書の書き方、機能訓練プログラムについて執筆している。

〜筆者の想い〜
通所介護事業所(デイサービス)の約8割は、リハビリ専門職(理学療法士、作業療法士、言語聴覚士)が不在のため、看護師や柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師が機能訓練を実施しているのが現状です。機能訓練指導員が、高齢者にあった最適な運動を提供するために必要なノウハウをわかりやすく解説します。

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